指名検索

指名検索とは、企業名、ブランド名、サイト名、商品名、サービス名など、特定の対象を指し示す名称を含めて検索する行動を表す言葉です。日本のSEOやデジタルマーケティングの実務で広く使われます。

「指名検索」はGoogleの公式機能名ではなく、日本のSEO実務で使われる呼び方です。Googleでは近い概念を「ブランドクエリ」として扱っていますが、「指名検索」という用語自体を公式に定義しているわけではありません。Google Search Consoleでは、ブランドクエリと非ブランドクエリを分類する機能を提供しています。[1][2] 本記事では、この公式機能と日本の実務用語を混同せずに説明します。

特定の企業・ブランドなどを指定して探す検索

指名検索では、検索する人が、探したい企業やブランドなどをある程度特定した状態で検索します。

たとえば企業名だけを検索する場合のほか、「ブランド名 料金」「サービス名 ログイン」「会社名 採用」のように、名称と目的を組み合わせて検索する場合もあります。

一方、「ホームページ制作」「英会話 千葉」のように、特定の企業名やブランド名を指定せずに探す検索は、指名検索とは分けて考えられます。

Google Search Consoleでは「ブランド / 非ブランド」で分類できる

Google Search Consoleの検索パフォーマンス レポートには、クエリを「ブランド」「非ブランド」で絞り込むフィルタがあります。[1][2]

Googleは、ブランドクエリを、ブランド名やドメイン、ブランド固有の商品やサービスを含む検索クエリと説明しており、一般的なスペルミスやバリエーションも含まれるとしています。[2]

Googleは2025年11月20日、Search Consoleのパフォーマンス レポートにブランドクエリ フィルタを追加すると発表しました。その後、2026年3月11日には、すべての対象サイトで利用可能になったと更新しています。[4] Search Consoleヘルプでは、このフィルタで確認できるデータは2025年3月11日以降と説明されています。[2] ただし、表示回数が少ないサイトやサブプロパティでは利用できない場合があります。[1][2]

「指名検索」とGoogleのブランド判定は完全に同じとは限らない

Search Consoleのブランド / 非ブランド分類は、指名検索を分析するうえで有用ですが、Google自身も、一部の検索語句がブランドまたは非ブランドとして誤って識別される可能性があると説明しています。[1]

そのため、Search Consoleの分類結果をそのまま絶対的な正解とするのではなく、必要に応じて実際のクエリも確認します。

また、商品名が一般名詞と重なる場合や、略称・旧称などが使われる場合は、自社側で考える「指名検索」と自動分類が一致しないことも考えられます。

すでに名称を知っている人からの検索を把握できる

Google Search Consoleは、ブランドトラフィックについて、すでにサイトを知っているユーザーから発生することが多く、非ブランドトラフィックは新しいオーディエンスの成長を示す場合があると説明しています。[2]

そのため、ブランドクエリと非ブランドクエリを分けると、「自社名を知って探している検索」と「一般的なテーマから自社を見つけた検索」を分けて観察しやすくなります。

ただし、指名検索が増えた理由をSEOだけに帰属させることはできません。広告、SNS、イベント、営業活動、口コミ、ニュースなど、Webサイト以外の接点によって名称を知り、後から検索する場合もあります。

検索されている名称のバリエーションを確認できる

Search Consoleのクエリデータを見ると、正式名称だけでなく、略称、商品名、サービス名と組み合わせた検索などを把握できます。

たとえば「会社名 採用」が多い場合と、「会社名 ログイン」が多い場合では、検索している人の目的が異なります。

指名検索をひとまとめの数字だけで見るのではなく、どの名称と目的が組み合わされているかを確認すると、サイト内で必要な情報を考えやすくなります。

指名検索の順位だけをSEO全体の成果にしない

自社の固有名称では上位に表示されていても、まだ自社を知らない人が検索する一般的なキーワードでは十分に見つけられていない場合があります。

反対に、非ブランドの検索から新しいユーザーを獲得できていても、ブランド名で検索した人が必要なページへ移動しにくければ、指名検索の体験には改善余地があります。

そのため、SEOの分析ではブランド系と非ブランド系を分け、それぞれの役割を確認することが重要です。

検索結果に何が出るかも確認する

指名検索では、公式サイトだけでなく、Google ビジネス プロフィール、SNS、求人ページ、外部サービス、ニュースなどが検索結果に表示される場合があります。

自社名を検索したユーザーが、目的の情報へ迷わず移動できるかという視点で検索結果を確認すると、単純な掲載順位だけでは見えない課題を把握できます。

Search Consoleのクエリデータには制限がある

Search Consoleでは、匿名化や内部的な制限などにより、一部のクエリが表に表示されない場合があります。[1]

そのため、表示されているクエリ行だけを合計しても、すべての検索行動を完全に再現できるとは限りません。

Google Trendsは相対的な関心を見るデータ

ブランド名の検索関心が長期的にどう変化したかを見るためにGoogle Trendsを使うこともできます。

ただしGoogle Trendsの値は、地域と期間の検索全体に対する割合を正規化し、0〜100に調整したものです。[3] 絶対的な検索回数ではないため、「100だから月100回検索された」という読み方はできません。

ブランド名の表記ゆれを考える

正式名称、カタカナ・英字、略称、商品名など、ユーザーが使う表記は一つとは限りません。

Search Consoleのブランドフィルタを使いつつ、必要に応じて実際の検索クエリも確認し、自社にとってどこまでを指名検索として分析するかを決めておくと、時系列比較がしやすくなります。

指名検索は、単なる「会社名の検索回数」ではなく、すでに名称を知っている人が、どのような目的で自社を探しているかを理解するためのデータとして見ることが重要です。

[1] Google Search Console ヘルプ「パフォーマンス レポート（検索結果）: ディメンションとデータのグループ化」 https://support.google.com/webmasters/answer/17011259?hl=ja

[2] Google Search Console ヘルプ「パフォーマンス レポート（検索結果）: 一般的なタスクとユースケース」 https://support.google.com/webmasters/answer/17010961?hl=ja

[3] Google トレンド ヘルプ「Google トレンドのデータに関するよくある質問」 https://support.google.com/trends/answer/4365533?hl=ja

[4] Google Search Central Blog「Search Console にブランドクエリ フィルタを導入」 https://developers.google.com/search/blog/2025/11/search-console-branded-filter?hl=ja

※2026年9月28日確認